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東日本メディコムの関根です。

今年度は、国から蓄電池の補助金が交付されることになりました(^-^)/

平成31年度「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」
の受付が、6月6日より開始されています。


蓄電池の補助金を受けるためには、災害時に活用可能な家庭用蓄電システム
であることが求められているため、いくつか条件があります。

①既に10kW未満の太陽光発電システムを導入している方で、
これから蓄電池を導入する方
②これから10kW未満の太陽光発電システムと蓄電池を導入する方
③導入する蓄電池が、補助金対象機器として登録されている製品であること

国のほか、都道府県、市区町村からも補助金が出る場合があります。

詳しくは弊社までお問合せください。

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太陽光発電・蓄電池のことなら
東日本メディコム
048-550-3330
 まで
http://www.sanyo-solar.net/
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2019.06.07 Fri l 補助金について l コメント (0) トラックバック (0) l top
東日本メディコムの関根です。

東日本大震災から8年が過ぎました。

復興庁によれば、避難者は昨年より約2万人減少したそうですが、
まだ5万1778人もの方々が避難生活を続けていらっしゃるそうです。

最近は、放射能汚染土の行き場や再利用に関する問題をよく耳にします。
宅地や農地の土の上っ面2~3センチを削ぎ取って除染したところで、
果たしてそこに建てた家や、収穫した農作物の需要はあるのでしょうか

それでも被災地を放って置く訳にもいかないので、
当然除染作業を続けなければなりません。
そのため汚染土は増えり一方で、被災地周辺の受け入れ先も抱えきれなくなり、
国は行き場のなくなった汚染土を園芸植物を育てる農地に再利用することも
考えているみたいですね。

確かに花や植物は食べないかもしれないけど、
植物を育てる人や周辺住民への影響は考慮されているんでしょうか・・

原発の恐ろしさを、あらためて痛感します。


太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入は、
もともと地球温暖化対策の一環として推進されてきましたが、
東日本大震災の原発事故を受け、災害に強い自立・分散型エネルギーとして
注目されるようになりました。

そして、昨年の北海道胆振東部地震では停電による被害が拡大したため、
国や地方自治体は、太陽光発電と蓄電池の導入を推進しています。

このような経緯もあって、住宅用蓄電池の国の補助金制度が、
再開されることになりました。

この補助金は、太陽光発電を設置していることがポイントになります。
また、導入する蓄電池の機能にも条件が付されてます。

補助金は早いもの勝ちになりますので、設置を検討されている方は、
ぜひ当社にご相談ください。

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太陽光発電・蓄電池のことなら
東日本メディコム
048-550-3330
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2019.03.16 Sat l 補助金について l コメント (0) トラックバック (0) l top
東日本メディコムの関根です。

少し前よりは緩和された気もしますが、まだまだ野菜が高いですね。

各主産地での4月下旬までの日照不足と、それ以降続いている干ばつが影響し、
野菜の高騰が止まらなくなっている訳ですが、
農林水産省の調べによると、6月に入り天候が順調に推移すれば、
にんじん・きゅうり・なす・トマト・レタス・ホウレン草などは6月下旬あたりから、
平年並みの価格に落ち着いてきそうです。
キャベツ・たまねぎ・長ネギなどは、7月以降まで高値が続きそうです。

6月といえば祝祭日もなく、貯金月なんて言われ方もしますが、
野菜に限らず物価の上昇が続いている今年は、節約もなかなか難しそうですね。

そうはいっても食料や生活必需品は買わない訳にはいかず、
必需品以外の物に「買い控え」というしわ寄せがきているのが現状です。

そんな中、光熱費の節約に繋がる太陽光発電の需要は伸びています。
災害時や停電事故にも一役買ってくれる蓄電池と併設すれば、
「電気の保険」として、万一の時をフォローしてくれます。
また、深夜の安い電気を溜めて昼間にスライドすることもできる蓄電池は、
太陽光発電と併せて最近注目を集めています。

3月末からスタートしている国の補助金も、
5月28日の時点で、受付件数13,430件(補助金予測枠20,500件の66%)と、
残りの枠が7,000件というところまできています。

残りが少なくなると、申込みが殺到する恐れもありますので、
設置を検討されている方は、ぜひ早めに当社までご相談ください。

お問い合わせは、
東日本メディコム 048-550-3330 まで
2015.05.30 Sat l 補助金について l コメント (3) トラックバック (0) l top

東日本メディコムの関根です。

たくさんの尊い命や平穏な暮らしを奪っていった東日本大震災から、今日で4年。

東日本大震災により被災された皆様ならびにそのご家族の皆様には、
心よりお見舞い申し上げます。
皆様の安全と被災地の一日も早い復興を、心よりお祈り申し上げます。

4年前の震災直後は、数知れぬ人たちが「電気が使えたら・・」
と、思っていたことでしょう。
あの震災による停電や電力不足を補うための計画停電などの影響もあり、
ここ1、2年で、蓄電池に関する問い合わせも、ずいぶん増えて参りました。

その蓄電池導入補助金の受付が、いよいよ始まります。

この補助金は、これから定置用リチウムイオン蓄電池を設置される方が対象となる、
国の補助金制度になります。
補助の概要は、昨年(平成26年6月20日受付終了)と、ほぼ同様になりそうです。

補助金の申込み受付開始は、3月下旬(予定)となっていますが、申込みが殺到する恐れもあります。
申込は、売買・請負契約が済んでいることが条件となるので、
設置を検討されている方は、早めに販売店へお問い合わせください。

埼玉県をはじめ、関東エリアにお住いの方は、ぜひ当社にご相談ください。

お問い合わせは、
東日本メディコム 048‐550‐3330(直通) まで

蓄電池補助金に関する事業概要はこちら↓
http://sii.or.jp/lithium_ion26r/
2015.03.11 Wed l 補助金について l コメント (0) トラックバック (0) l top
昨年に引き続き今年度も、蓄電池の設置者に国の補助金が交付されます。

蓄電池と言いましても電力系統用の大型蓄電池や移動体用蓄電池、
手軽に持ち運べるポータブルタイプの蓄電池まで、様々なものがあります。
その中で、国の補助金交付対象となるのは、
『定置用リチウムイオン蓄電池』という種類の、需要側に設置する蓄電池に限られます。

受付期間は、
平成26年3月17日~平成26年12月31日(必着)
(期間内でも予算額に達した場合は、その時点で終了)

補助金額は購、
入価格の1/3または2/3
1住宅あたり上限100万円(個人・法人)、1事業所あたり上限1億円(法人)
となっています。

詳しくはこちら(SIIホームページ)↓
http://sii.or.jp/lithium_ion25r/

では、この補助金を受けるための重要なポイントです!

補助金をしっかり貰うためには、
販売店と契約を結ぶ前(検討の段階)に、補助金の予約申請を行うこと
が、条件となっています。
この予約申請をしなかった場合、補助金は受け取れないので、
現在検討中の方はご注意ください。

また、同じ蓄電池(同製品)を購入しても、1/3の補助を受けられる場合と、
2/3の補助を受けられる場合があります。

蓄電池設置をお考えの方、現在検討されている方は、選択、設置、補助金のことなど、
些細なことでも当社にご相談ください。

お問合せは、
048‐662-5555 東日本メディコムまで
2014.04.26 Sat l 補助金について l コメント (0) トラックバック (0) l top